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    体外受精や男性不妊手術の保険適用の範囲が明らかに

    以前より22年度から体外受精が公的医療保険適用される予定と伝えられていましたが、読売新聞オンラインによれば、政府はその適用範囲を日本生殖医学会がガイドラインで推奨した治療や検査を対象とする方針を固めたようです。

    記事によれば、下記のレベルA・Bが保険適用の範囲となるようです。これは現在国内で行われている治療113項目に対して推奨度を評価したもので原則レベルA・Bが適用範囲とする方向で検討されているとのこと。

    日本生殖医学会の推奨レベル主な治療や検査適用検討
    レベルA(強く推奨)・体外受精
    ・男性不妊への薬物治療
    レベルB(推奨)・2回続けて流産した女性に、流産回避の目的で行う着床前検査
    ・射精障害に対する抗うつ剤の治療
    レベルC(実施を考慮)・受精卵の成長を専用装置で連続撮影し妊娠の可能性が高い受精卵を選ぶ治療
    ・子宮内の細菌を調べる検査
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    保険適用が検討されている不妊治療(読売新聞より)

    気になるのはレベルCに対する保険適用ですが、レベルCは現時点ではエビデンスが弱いものの、一部は例外的に保険診療と併用できる先進医療とし、有効性と安全性を検証していくとのことなので、将来的にはレベルCの治療の一部も保険適用されることが期待されます。

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